本記事は、下記のような悩みを持たれた方に向けて書いております。

• イベントを開催して集客をしたいけど、どのような方法で集客すればいいかわからない
• イベントはオンラインでやるべき？オフラインでやるべき？
• 人が集まってくれるイベントにするにはどうすればいい？

今回の記事を読むことで、オフライン・オンラインどちらがいいか、また、イベントで集客を成功させる方法を解説します。上記の項目をお悩みの方は必見の内容となっておりますので是非最後までご覧ください。

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集客する前に知っておくべきイベントの種類

近年の傾向として、オンラインによるイベント開催やリアルとオンラインの組み合わせといったように実施方法が実に多様化しています。

まずは、企業向けにどのようなイベントの種類があるのか確認しておきましょう。

ざっくり次の5種類のイベントが挙げられます。

	特徴	目的
プレスツアー	メディア関係者を集め、新製品発表や経営統合の発表 あるいは、新プロジェクトの発表など認知向上を狙ったイベント	自社の情報をメディアを通じて拡散し、認知向上や売上貢献を狙う
展示会	新製品・新サービスなどの自社や他社含めた展示会形式のイベント	サービスの導入を検討しているユーザーにその場で商談機会を得ることができたり、 商品・サービスの認知向上を狙う
セミナー・講演会	自社製品・サービスの販促やあるいは人材育成・社員教育などの登壇者から講座や講演をしてもらう形式のイベント	比較検討しているユーザーに対し、より具体的な使い方や魅力を伝えることで販促が狙える
ワークショップ	複数人が体験を通して学ぶためのイベント	顧客の体験を通じて商品・サービスの改善やマーケティングに活用でき、 顧客は商品・サービスへの理解を深めることができる
ユーザー交流会	顧客となる参加者同士が名刺交換や情報交換に活用する場として交流を促すイベント	顧客同士で情報交換を行い、顧客同士のつながりを強固にすることで、自社商品・サービスのロイヤリティ向上につながる

他にも業種毎に様々なイベントがありますが、

基本的な「会社（個人）に興味を持ってもらいたい」という目的は共通であるため、今回の内容は他の業種でも十分イベント集客に活かせる内容となっております。

オンライン・オフラインどちらでイベントを開催すべきか

結論は、どちらもメリット・デメリットがあるため、状況に応じていずれかを活用することをおすすめします。

オンラインかオフラインのいずれかでイベントのコンテンツが大きく変わります。

それぞれの特徴を理解し、どちらで行うかを検討しましょう。

オンライン・オフラインそれぞれの特徴を見てみます。

	メリット	デメリット
オンライン	・コストがかかりにくい ・参加人数が無制限 ・通信環境さえあれば、どこからでも参加できる	・一体感をリアルより得づらい ・整った通信環境が必要 ・デバイスによっては、 画面が見にくい
オフライン	・一体感を得やすい ・参加者間で偶発的にコミュニケーションが発生しやすい ・五感で情報が届けられるため、伝達力が高い	・コストがかかりやすい ・参加人数に制限がある ・遠すぎると参加が難しくなる

オンラインの魅力は、

そのため、少数のイベントからでも開催しやすく、「誰でもはじめやすい」というのがオンラインの特徴です。

一方、オフラインは、

イベントの種類によっても使い分け、自社にあった方法を見つけましょう。

イベントで集客をする前の
企画段階で意識すべきこと

まずは、イベントで集客をする企画段階で意識すべきことを解説します。

企画段階で活用できる考え方として「6W2H」というフレームワークがあります。

次の項目になります。

Why	イベントの目的
Who	誰と協力し、誰が責任主体か
Whom	誰に参加してほしいか
What	イベントのコンテンツはどうするか
When	開催日時をどうするか
Where	アクセスのしやすさ、オフラインかオンラインか
How	どのようにイベントを進めるか
How much	いくらでイベントを開催するか

それぞれ解説します。

Why：イベントの目的

企業様が主体で行うイベントの場合、「最終目標（KGI）」と「最終目標の評価軸（KPI）」「KPIの評価軸（コンバージョン）」を設定することをおすすめします。

KGI(Key Goal Indicator)

例えば、イベントで集客をする場合は、

「自社に興味を持ってもらい、1年後に新しい顧客を1000人獲得する」「既存顧客に対してアップセル・クロスセルを行って、1年後に売上1億達成する」などが挙げられます。

KPI(Key Performance Indicator)

例えば、イベントで集客をすることで得られる、下記の件数を評価軸として設定します。

• WEB等からの具体的な問合せ数
• 営業担当との具体的な商談数

コンバージョン（Conversion）

例えば、下記を設定することができます。

• 参加者数
• 申込に対する参加者の割合
• イベント開催後のアンケート回答数

アンケートの回答数については、「アンケートに回答することで今回のイベントで使った資料を配布する」などの付加価値をつけることで回答率が高まります。

Who：誰と強力し、誰が責任主体か

まずは、イベント責任者が誰かを明確にする必要があります。

イベント責任者が決定したら、イベントの企画を立てる必要があり、そこで企画から実行まで、まずは社内の協力者で誰が必要かを明確にします。

例えば企業様であれば、各部署から必要な協力者を洗い出します。

イベント内容

営業	事業拡大に向けた課題のすり合わせを行い、 顧客ニーズの情報を仕入れる
サービス企画部	トレンドや事例などのコンテンツ作成に必要な情報を仕入れる

集客

営業部	既存顧客や新規見込のある招待者のリストアップとテレアポ
マーケティング部	新規顧客獲得に向けたWeb広告などのアプローチ
広報部	オウンドメディアからイベント開催の告知

運営

イベント企画部	会場のブッキング
イベント企画部	イベントのスケジュール

決済

経理部	計上方法の決定
経理部	代金の収集

さらに外部で協力者が必要になる場合、依頼するタイミングも重要になります。

そのためには、事前にイベントの具体的な開催日時やタスクの細分化をしておくことをおすすめします。

また、これらから逆算して、スケジュールの提示をした上で余裕を持った依頼をしましょう。

Whom：ターゲット

ターゲットを決める上で下記の項目をおさえておきましょう。

• ペルソナ
• 想定参加者数

ペルソナ

ターゲットユーザーを考える場合に「ペルソナ」という考え方で選定することをおすすめします。

ペルソナについては、下記の記事で詳しく解説しています。

想定参加者数

既存顧客の場合は、顧客リストからリストアップすることで、想定はしやすいです。

一方、新規顧客の場合は、業界や事業領域によってセグメントし、Web広告などで集客することで想定参加者を明確にします。

What：イベントのコンテンツはどうするか

コンテンツの制作に際し、下記をヒントに制作することをおすすめします。

• 自社の資産から考える
• 「モノ・コト」ではなく「トキ」を主軸にする
• ターゲットが何を求めているか
• イベント終了後の参加者のアクションを想定
• サブコンテンツを用意する

自社の資産から考える

自社の資産をもとに、イベントを開催することで、「この企業が行うから価値がある」と感じてもらいやすく、権威や信頼性につながります。

「モノ・コト」ではなく「トキ」を主軸にする

後に詳しく解説しますが、「2度と得られないような体験」を与えられるようなコンテンツ制作を意識します。

ターゲットが何を求めているか

Whatで洗い出したターゲットが求めていることからコンテンツを制作します。

例えば、サービスをより深く知ってもらう目的であれば「ワークショップ」、ユーザー同士で関わりを持ってもらいたい場合は「ユーザー交流会」で考えます。

イベント終了後の参加者のアクションを想定

こちらの求めるアクションを参加者に促すためのコンテンツを考える必要があります。例えば、参加した内容をSNSでハッシュタグをつけて投稿してもらうなどの工夫をします。

サブコンテンツを用意する

例えば、ターゲットとなる参加者に女性の主婦が多い場合、子供も遊べるサブコンテンツも用意することで、ターゲットが参加しやすくなります。

When：開催日時をどうするか

開催日時を設定する上で下記を意識しましょう。

• ターゲットの集まる日時か
• 告知の日は早目に設定する

ターゲットの集まる日時か

例えば、ターゲット層が20~30代のビジネスマンを対象にした場合、平日に設定してしまうと集客が非常に難しくなります。

似ている形式で開催しているイベントをリサーチし、適切な時間を設けるよう意にしましょう。

告知の日は早い目に設定する

告知してからあまり時間が経ってしまうと、ターゲットが興味を失ってしまう可能性があります。

一方、早すぎるとスケジュールを組むのが難しくなるため、1月半〜2ヶ月前で設定することをおすすめします。

Where：アクセスのしやすさ、オフラインかオンラインか

どこで開催すべきかを選定する際、次のポイントを意識しましょう。

• 参加者にとってアクセスしやすいか
• オフラインかオンラインか
• オフラインの場合、参加者数が収まるか
• 外部の協力者に来てもらう場合、控室が必要か

「会議イベント」をオフラインで開催する場合、参加人数によって、場所の選定が重要になります。下記を目安に選定いただくことをおすすめします。

少人数	レストラン/カフェ
10名~約200名	貸し会議室
10名~数百人	ホテル
数百人~数千人	大型イベント会場

オンラインでイベントを開催する際のおすすめのミーティングツールについては下記の記事で詳しく説明しています。

参加人数やイベントの目的に応じて適切なツールを選択する必要があります。

How：どのようにイベントを進めるか

イベントを具体的に進めるためにどんな準備が必要かを明確にします。

• 企画に関わる担当者向けの進行表
• 運営側用の進行表

企画に関わる担当者向けの進行表

イベント当日のスケジュール表の作成はマストです。

企画に関わる担当者たちが共通認識するために詳細な情報を記載しておく必要があります。

最低でも下記の項目があると認識のズレが減ります。

• 時間
• 所要時間
• 関係者
• 概要
• 使用する機材

運営側用の進行表

当日の予期せぬ事態を想定した場合の対応など、スタッフ側で事前の打ち合わせをしておくための進行表です。

他に使用する機材でスクリーンや音楽・ライトを活用する場合、具体的にどこでどのくらい使うのかを明記しておくと、動きがスムーズになります。

How much：いくらでイベントを開催するか

イベントを開催する上で投資対効果を意識した適切な予算配分が必要です。

参加者ニーズを考えた上で開催側が赤字になってしまっていないか、どこで予算を割くべきかを明確にしましょう。

イベントによって必要な費用が全く異なるため、例としてセミナー形式のイベントを想定した企業がイベントを実施する中で発生しやすいものを下記に記載しております。

• 告知・集客関連の費用
• 動画制作費
• コンテンツ制作費
• 外部の協力者への謝礼
• 会場費
• 運営スタッフの人件費(受付含)
• ネームプレートなどの備品
• 飲食物
• お土産

項目の上から順に、予算配分の比重が重くなりそうなものを記載しております。

実際の予算に応じて、コンテンツの制作費やお土産などの調整を検討し、全体の予算管理を行いましょう。

イベントで集客に使える告知方法

イベントを開催するにあたって、目的やターゲットが決まったら、どのような方法で告知を行い集客するかを考えます。

主な方法として下記になります。

• Web広告
• Webサイト
• SNS
• DM

Web広告

オンライン、オフラインに関わらずWeb広告の活用は必須です。

なぜなら、2020年代からインターネットの利用ユーザーは90%以上と言われており、インターネットで告知することで、これらのユーザーの様々な利用シーンに基づいて告知を行うことができるからです。

Web広告と言っても、種類は様々であり、大きくわけると次の3つになります。

検索連動型広告	ユーザーが検索した時にキーワードが広告と関連していたら、 上位に表示されるテキスト型の広告。 上位に表示するには、オークション制で1クリックに費用が発生。
ディスプレイ広告	主にGoogle・Yahooのあらゆるページの広告枠と アプリにも表示されるバナー型の広告。 こちらも1クリックに費用が発生。
動画広告	YouTubeなどの動画プラットフォーム内や あらゆるページで再生される動画広告。 表示や視聴に対してかかったコストなどで課金ができる。
SNS広告	各SNSに表示され、 通常のユーザー投稿に溶け込んだ形で表示されるユーザーライクな広告。

Web広告の特徴は、次のとおりです。

• 即効性が高い
• 費用が常に発生する
• ターゲットの選定がしやすい

即効性が高い

配信を開始してから、数分で広告が配信されるため、即効性が非常に高いです。

短い期間で多くのユーザーに告知を行いたい場合に活用すると効果的です。

中でも、次のように使い分けると効果的に集客できます。

• 認知拡大を狙う
  →「ディスプレイ広告」
• 特に興味関心が強いターゲット層を狙う
  →「リスティング広告」
• ブランディングを狙う
  →「動画広告」
• SNS上でユーザーと関係性を深める
  →「SNS広告」

費用が常に発生する

Web広告は即効性に強いですが、その分常に費用が発生します。

広告予算がなくなれば配信はされなくなるため、短期的な集客に活用すると効果的です。

ターゲットの選定がしやすい

各メディア毎で詳細なターゲットの設定ができます。

ユーザーの年齢・性別や地域、さらには行動データによってターゲティングができるため、高い精度でターゲットユーザーに告知することが可能です。

Web広告については、弊社で無料相談やターゲット毎に最適なWeb広告の選び方について下記のページで解説していますので、是非ご参考ください。

Webサイト

Webサイトでの情報発信は無料で、かつサイトに興味を持ったユーザーが訪問する場合が多いことから、イベント情報の記載はマストです。

専用のイベント用ページを作成したり、トップページにイベント情報の記載をして告知を行います。

Webサイトを集客に活用する場合は下記の特徴を理解しておきましょう。

• 集客に時間がかかる
• 継続して情報発信ができる

集客に時間がかかる

Webサイトで集客をする場合、基本的にはユーザーから検索され、その上で表示されたリンクをクリックしてもらうことで情報を伝えることができます。

これをSEOと言い、広告を使っていないときでも継続して検索の上位に表示をさせて告知をさせます。

しかし、効果が出るまで時間がかかるため、イベントの開催が決定してから、新規ユーザーへの告知に活用するのは少し難しいです。

そのため、Web広告と併用することをおすすめします。

継続して情報発信ができる

イベント開催の専用ページやトップページにイベントの内容を記載することで、企業に興味を持ってサイトに訪れたユーザーに対して告知ができます。

他にも様々な企業情報を伝えることができるため、ブランディングや顧客への育成へとつながります。

ホームページを主に活用したWebサイトで集客をする方法については下記の記事で詳しく解説していますので、こちらもご参考ください。

SNS

SNSの利用ユーザーは国内で約80%であり、また無料で手軽に発信ができることから集客に使うのはマストだと言えます。

SNSで集客する場合は下記の特徴をおさえましょう。

• 関係の深いユーザーに告知ができる
• ユーザーからユーザーへと告知をしてもらいやすい

関係の深いユーザーに告知ができる

SNSで関係を持ったユーザーはアカウントに対して興味・関心を持っている可能性が高いため、告知を行うことで参加率の高いユーザーにアプローチできます。

また、SNS毎に利用ユーザー層が異なるため、ターゲットによってSNSを使い分けて告知をすることで、効果的に集客ができます。

ユーザーからユーザーへと告知をしてもらいやすい

多くのSNSで「拡散」する機能が備わっており、ユーザーからユーザーへと告知内容がシェアされることがあります。

SNSを使った集客をする場合、下記の記事をご参考ください。

DM

DMは、主に既存顧客に向けてイベントの告知をする場合に活用します。

DMを活用する上で下記をおさえておきましょう。

• イベントのターゲットに成り得るかどうか選別する
• 開封率を可視化できるようにする

イベントのターゲットに成り得るかどうか選別する

顧客リストを元にDMの送信をしますが、顧客リストの中に明らかにイベントのターゲットとはずれている顧客がいないか確認します。

仮に全くイベントのターゲットに合わない顧客に対してDMを送ってしまっている場合、顧客は不要な情報としてメールの拒否をしてしまう可能性があります。

全ての顧客にではなく、しっかりターゲットに合っているか把握した上で配信を行いましょう。

開封率を可視化できるようにする

例えば弊社では、開封率を確認するためにMAツールを導入しております。

また、顧客によって「タグづけ」を行うことで、どういったユーザー層かを判別し、ユーザーによってDMするコンテンツを使い分けることができます。

MAツールの活用をご検討される場合は、下記のリンクをご参考ください。

イベントで集客するコツ

最後にイベントで集客から成功まで導くためのコツを解説します。

• 申し込みのハードルを下げる
• 「モノ・コト」より「トキ」重視
• オリジナリティを意識する
• イベントの反響を可視化する

申し込みのハードルを下げる

申し込みのハードルを下げる方法は次の4つです。

• 参加枠の細分化
• 友人同行OK
• 過去イベント参加者の優遇
• 参加費無料

参加枠の細分化

例えば、「初心者枠」「学生枠」「シニア枠」などを設けることで、参加のハードルが下がります。

逆にターゲットを絞りたい場合は、「○歳〜○歳までの主婦限定」とすることでターゲットユーザーが自分事化して参加しやすくなります。

友人同行OK

あえて友人同行も大丈夫なことを伝えることで、他の参加者も友人と参加することが想定できるため、参加者から友人に呼びかけを促せます。

過去イベント参加者の優遇

過去のイベント参加者は一度参加してくれていることから参加率が高いです。

さらに付加価値として、過去のイベント参加者に対して参加費の割引などを設けることで、参加率が高まります。

参加費無料

イベントを初めて開催する場合、初動はとにかく良い体験として感じてもらい、次につなげるため、無料で開催するのも一つの方法です。

オンラインであれば、開催に際して費用がそこまでかからない場合が多いため、導入しやすいです。

参加者が「これだけのイベントを無料でしていいの！？」と感じることで、有料のサービスは更に質が高いものとして期待され、次回のイベントや問い合わせにつながりやすくなります。

「モノ・コト」より「トキ」重視

イベントの質をより高く感じてもらうためには、「モノ」「コト」よりも「トキ」を意識したコンテンツを作る必要があります。

モノ	参加することで参加特典などで得られる付加価値
コト	コンテンツの質を重視し、参加者からイベントの内容に価値があるものと感じてもらえること
トキ	『2度と得られない体験』『今その場でしか体験できないこと』をコンテンツとする

「トキ」を意識したコンテンツ作り

「トキ」を意識するには、次の項目をおさえましょう。

• 非再現性
• 参加性
• 貢献性

非再現性

「非再現性」とは、リアルタイムであり希少性があることを指します。

このように言いますと、「同じような内容ができず、継続するのが難しい」「どういったコンテンツにすればいいのかわからない」と感じるかもしれません。

例えば、アーティストのライブも音楽の内容は同じかもしれませんが、

その時のメンバーの気分・天気・集まる人など色々な要素が合わさって希少性・非再現性が生まれます。

このように、要素の組み合わせだったり、特に参加者によって生み出されるコンテンツは希少性が生まれやすいです。

参加性

参加者が主体的にイベントにコミットできる体験を与えることを重視します。

貢献性

イベントの目的を達成する為に他の参加者と協力し、貢献できていると実感できること。

オリジナリティを意識する

同時期に競合で似たイベントが行われている場合は、差別化が必要になります。

しかし、とにかく斬新で奇抜なことをすればいいのかというと、そういうわけではありません。

差別化をする上で、下記の項目をおさえましょう。

• 新規性
• 顧客メリット
• 自社メリット

新規性

新規性と聞いて、「今まで誰もやったことがない」「こんなこと初めて聞いた」といったようなコンテンツが必要かと感じるかもしれません。

しかし、情報が溢れかえっている現代においてそれは難しいです。

顧客メリット

オリジナリティを重視したことで、既存顧客にとってデメリットになっていないかを考えます。

例えば、業界最安を狙い、新規顧客獲得のためにイベント参加費を大幅に下げてしまう場合を考えてみます。

この場合考えられるデメリットは、

こうなった場合、既存顧客は居場所を失い、イベントの参加をやめてしまうことが起こります。

そのため、こういったことが起きないようにしっかりと既存顧客のニーズを把握した上で検討する必要があります。

自社メリット

オリジナリティを意識する上で自社にとってメリットになるかを考えます。

このように、どこまでが許容できるか線引きが重要です。

イベントの反響を可視化する

イベントが終わったあとは次回により良いイベントにするための振り返りを行います。

下記の実施をすることをおすすめします。

• アンケート
• SNSの反響
• メルマガ開封率
• 問い合わせ数

アンケート

アンケートを実施する際は、今回のイベントの内容を要約した資料の配布などをアンケートに答えた方のみにすることで、回答率が高まります。

SNSの反響

こちらは、イベント参加後の参加者へのお願いごととして、「#イベント名」で投稿を促すことです。

このようにすることで、上記のハッシュタグで検索することで反響を確認することができます。

メルマガ開封率

こちらはMAツールを活用することで、どのような顧客が、どのくらいメルマガを開封したかを確認できます。

しっかり、どのような顧客が今回のイベントに刺さりやすかったかを分析しましょう。

問い合わせ数

イベントを行った前と後で問い合わせや他のKPIとなる指標の確認をします。

KPIが増えていれば、イベントが成功したと言えるでしょう。

まとめ

今回は、下記の内容で解説しました。

• 集客する前に知っておくべきイベントの種類
• イベントで集客をする前の企画段階で意識すべきこと
• イベントで集客に使える告知方法
• イベントで集客するコツ

イベントが上手くいったあともそれで終わりではありません。

Webサイトで継続した情報発信やSNSの活用をすることで、顧客のロイヤリティを高めていくことが重要になります。

そうすることで、次回のイベントの成功にもつながります。

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