東日本大震災から今日で9年。

今年当社に入社した私は、「私たちのようなWEBサービス会社が、防災についてできることは何だろう。」とふと思い、既に取り組んでいる企業について少し調べてみました。分析予測や情報収集、伝達などで活躍するWEBサービスいくつか紹介します。

特務機関NERV防災アプリ

利用者に最適な情報を最速で届ける防災情報アプリです。Twitterでも情報を発信されています。

天気や台風の予報、雨雲レーダー、地震・津波・噴火の速報、特別警報や土砂災害の情報、河川の情報、大雨危険度通知、さらにはJアラート（国民保護情報）やダム放流通知まで、一つのアプリで様々な防災情報を受信できます。

画面に表示された地図をタッチすることで、今いる地点を拡大したり、全国を見渡すことができ、雨雲の様子や各地の震度を自由な縮尺で見ることができます。

引用：「特務機関NERV防災アプリ」

自分の位置情報や、防災情報の種類、緊急度によって、情報の重要度を判断し、通知音やバイブレーションを行わない静かな通知から、通常の通知、重大な通知までを送り分けることで、今必要な情報を手に入れられることができます。

一般のユーザーが無料で使えるアプリなので、自分のスマホにダウンロードしておくと、地震以外の災害情報も手に入り便利です。

　

　　

AIを活用した危機管理サービス『Spectee Pro』

「SpecteePro」は、SNS上に発信された各地のリアルタイムな情報が集められ、それを行政や民間企業などの情報収集に活用するためのサービスです。

自治体の災害対応、民間企業の危機管理やBCP対応により即した機能を強化、充実していて、対象となる事象は事故などの緊急情報から河川の氾濫、感染症関連など、100以上の項目に対応し、自治体や企業ごとのニーズによりマッチした危機管理情報を配信することが可能f。国内だけではなく世界もカバー。「今どこで何が起きているか」をよりきめ細かく収集・確認できるサービスとなっています。

 『Spectee』はこれまで、全国の報道機関、都道府県や市区町村など35自治体、5つの官公庁、300社を超える民間企業でご活用いただいています。(※) 今回『Spectee Pro』の提供により、よりきめ細やかな情報収集が可能となり、これまで以上に、鉄道、電力、ガス、通信、高速道路といった社会インフラ企業や複数の事業所や工場、店舗等をお持ちの企業、自治体の災害対策など、企業や公共機関の様々なリスクマネジメントに活用いただけると考えています。

引用：PRTIMES「AIを活用して、すべての企業・自治体の危機管理に 『Spectee Pro』リリース」

　

SNS投稿、SNS検索が日常化した現代だからこそ、生まれたサービスだと思いました。今まではマスメディアが担っていた役割を、ソーシャルメディアが担うことにより、リアルな状況を発生から短時間確認できると、行政やインフラ関係の指示を出すべき立場の企業の判断スピードをあげることができ、助かる可能性をあげていけそうです。

　　

VRで防災訓練ができる『NEC VR現場体感訓練システム for 防災』

防災向けのNEC VR現場体感訓練システムは、消防隊員や専門家のノウハウをベースに、日常で体験することが難しい災害現場を、VR技術で再現し、適切な防災活動を実習できるシステムです。

例えば、火災現場の専門家のノウハウをベースに再現した実態に近い危険現場において、実際に火災現場に遭遇したかのような臨場感のある訓練が可能です。避難訓練として利用した場合は、火災に遭遇した場合の正しい避難方法を実習することで、参加者の防災意識を高めることができます。

引用：NEC VR現場体感訓練システム for 防災

こちらは、複数人（10人以上）での同時体験もできるそうです。

VRなので、自分の行動を判定することもでき、「やってはいけないこと」がわかるのも、VRシュミレーション のメリットかと思います。

　　　

まとめ

紹介したサービスはほんの1部ですが、こういったサービスを活用して、普段から防災意識を高めることは大事だと感じました。

この9年間で被災地の復興が進み、「活気を取り戻した」「生活が戻った」と言うニュースをみて、安堵な気持ちになることも多くありました。その反面、「忘れてはいけない、伝えなければいけない」とあの日おこった真実を語る様子や、何年経ってもなくなることはない被災者の方々の傷を思うと、「何かできることはないか。直接何かできなくても、せめて、自分たちの防災意識を日常的に高め、助かるはずの命を守る準備をしよう。」と思います。

　

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